経済的負担

インタビューでは、多くの人が乳がんになったことによる経済的な負担について話しています。治療費の負担だけでなく、通院費やかつらなどの治療に伴う出費もあるほか、仕事ができなくなることによる収入の減少も大きな問題として、語られていました。ここではそうしたお金に関連する話題を紹介します。

治療費に関しては、このインタビューでは再建手術を除き、初発の治療を受けたほとんどの人が保険適応の診療を受けていましたが、手術だけでなく、抗がん剤やホルモン薬などによる補助療法を受けた人たちは、保険診療であっても、毎回の支払いをかなりの負担に感じたと話していました。

公的保険においては、一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される「高額療養費制度」がありますが、それについて知らなかったという人もいました。この制度を利用したくても、ぎりぎりでその月の自己負担限度額に達しなかったり、検査等で複数科を受診して合算すると多額の医療費を払っている場合でも、個別には自己負担限度額に達していなかったりして、払い戻しの対象にならなかったという人たちもいました。

一方民間保険に加入していて、それが助けになったという人たちもいます。診断時に一時金が出るがん特約のある保険に入っていて、まとまった金額を手にした人もいましたが、比較的一般的な医療保険で、手術などの入院治療だけが対象になって、通院の抗がん剤治療が対象にならず、通院特約をつけておけばよかった、という人が複数いました。

病院で支払う治療費のほかに、通院にかかるタクシー代や健康食品やマッサージなどにかかる費用の負担について語った人もいます。抗がん剤治療中に使用するかつらについても高いものでは20万円以上するので、それが大変だったという人もいました(脱毛の影響をご参照ください)。こうした治療に関連する出費を全体でざっと100万円くらいと見積もる人もいます。

がんになると、支出が増えるだけでなく、収入が減る場合もあります。公的健康保険に加入している被雇用者の場合は、休職期間中も一定の傷病手当が出ますが、自営業の人は仕事を休むと直接収入に響いてきます。特に、一人暮らしの人や自分が家族の中の主たる稼ぎ手である人は、生活自体が苦しくなることもあり、治療と収入確保の両立に葛藤する声も聞かれました。(仕事と治療の兼ね合いについては病気と仕事の関わりを参照してください)。

※生活保護法による医療扶助のこと。生活に困っている人が医療機関等にかかるための費用を公的財源から扶助する制度で、市町村管轄の福祉事務所で相談を受け付けています。

再発・転移の体験者からは、治療が長期にわたり、たびたび仕事を休むことになったり、高価な薬を使わなければならなかったりして、さらに負担が大きいという声が聞かれました。

がん(※)を含む特定疾病と診断された40歳以上の人は介護保険が使えますが、20~39歳だとそういった経済的な支援制度がないため、在宅療養するにも経済的負担が大きく、自分の地域で若年者ターミナルケア支援事業が導入されるように活動した人もいました。

※がんの場合、医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断したものに限られています。

2020年1月更新